万が一のことが起きた場合に、生命保険に加入しておけば、保険金としてまとまったお金を受け取ることができます。しかし、保険料は決して安いものではありません。生命保険への加入を検討する際は、自分たちにとって本当に必要かどうか考えましょう。そこで今回は、夫婦ともに年収1000万円である場合の生命保険の必要性について、さまざまな側面から解説します。

 

子どもがいる世帯であれば、生命保険の必要性は高い

 

まず「夫婦＋子ども」の家族構成を例に考えてみましょう。仮に、夫婦のどちらかに万が一のことがあった場合、それまでの世帯年収2000万円が一気に半減（1000万円）します。死亡退職金や十分な貯蓄がある場合、実家を頼れることができる場合などはそれほど必要ないかもしれません。ただし、こうした事情がない場合には、1人分の収入でやりくりをする必要があります。これまで通りの生活を維持することは難しいでしょう。節約を心がけるなどの自助努力での生活とともに、将来的な高校・大学への進学費用などライフイベントをふまえた備えが必要です。

 

子どもの年齢や人数によっては生命保険の必要性は変わります。大学生や社会人など、既に自立している（もしくは、近いうちに自立する）場合はこの限りではありません。子どもが小さいうちは保険金額を多めにする形で生命保険に加入し、自立後は見直しをするようにしましょう。

 

加えて、パートナーの死は、精神的、肉体的に多大なストレスとなります。たとえ、これまで年収1000万円にも達するほど精力的に仕事をできていた人であったとしても、パートナーの死を引き金に体調を崩し、休職・退職を余儀なくされるのは珍しくありません。休職・退職となった場合、ますます収入は減ってしまいます。自身や子どもの生活を守るために、収入減少に備えた生命保険に加入するのも1つの選択肢でしょう。

 

子どもがいない世帯であれば必須ではない

 

一方、共働きかつ子どもがいない世帯では、必ずしも生命保険が必須とは言えません。もちろん、パートナーを亡くした精神的ストレスから休職や退職の可能性はあり、収入減少のリスクに備えることも選択肢です。ただし、子どもがいる場合と比べると、生活費に困窮することは考えにくいため生命保険の必要性は低くなります。

 

むしろ、病気やケガで長期療養を余儀なくされる場合に備え、医療保険や就業不能保険への加入を検討しましょう。日本では公的医療保険や高額療養費制度が充実しているため、病気やケガをした場合でも医療費が無制限に膨れ上がることはありません。それでも、保険適用外の治療費や実費、療養中の生活費や通院費などの経費を考慮すると、ある程度のまとまったお金は必要です。

 

なお、会社員・公務員など健康保険に加入している場合は最大1年6ヵ月間、傷病手当金を受給することが可能です。しかし、受給できるのは報酬月額の約3分の2程度であるため収入減少は避けられません。病気やケガ。その後の療養について保険で備えることも選択肢です。

 

遺族年金についても考慮したリスク対策

 

生命保険に加入するか、加入するとしたら保障額をいくらにするかについて検討する際は、遺族年金の受給可否についても加味しましょう。

 

遺族年金とは、国民年金または厚生年金保険の被保険者・被保険者であった人が亡くなった場合、遺族に対して支給される年金のことです。国民年金に加入していた場合は遺族基礎年金が、厚生年金に加入していた場合は遺族基礎年金と遺族厚生年金が支払われます。

ただし、遺族基礎年金は、子ども（18歳到達年度の末日まで）がいないと受け取れません。

 

また、遺族年金を受け取るためには、「死亡当時、死亡した人によって生計を維持されていた遺族」であるという要件をみたす必要があります。

 

具体的には以下のケースが該当します。

• 同居していたもしくは別居していたが仕送りを受けていた
• 原則として年収850万円未満（おおむね5年以内に退職・廃業などにより年収が850万円未満になると認められる場合も含む）

 

つまり、年収1000万円の配偶者は、死亡した人によって生計を維持されていたと認められないため、遺族年金が受け取れないことになります。

 

まとめ

 

実際のところ、生命保険が必要かどうかは、家族構成や就労状況、その人が置かれた状況によってかなり異なります。自身や家族の生活を守れるだけの貯蓄や周囲からのバックアップがあるならば生命保険は必須ではありません。しかし、不安がある場合には生命保険で備えることも有効な選択肢です。

 

ただし、保障内容が充実すればするほど保険料の負担も大きくなります。やみくもに保障を充実させるのではなく、家族にとって本当に必要な範囲での保障を準備することを前提に考えましょう。