マイホーム購入にあたって、多くの人が住宅ローンの借り入れをおこないます。借りる金額にもよりますが、一般的に、返済は20年から35年間と長期にわたります。

何ごともなく、無事に完済できればよいのですが、万一の場合や、病気やケガなどがないとも言い切れません。そんなとき、要件に該当すれば、保険金が支払われ、住宅ローン残高がなくなるのが、団体信用生命保険です。商品としても、支払い要件も多様化しており、どのように団体信用生命保険を選んだらよいのか悩む人も増えています。そこで今回はさまざまな団体信用生命保険の中から、おすすめの3つを解説していきます。

 

団体信用生命保険の仕組み

 

住宅は、一生のうちで一番高い買い物と言われるほど、高額です。住宅ローンの返済中に債務者が亡くなってしまったら、残された家族が同じ金額を支払っていくことは難しくなるでしょう。もし、返済ができないと最悪の場合は今まで住んでいた家を手放さなければならなくなるかもしれません。そうならないために、多くの場合は団体信用生命保険に加入します。

 

団体信用生命保険は、死亡だけではなく、高度障害状態になってしまったときにも対象となります。また最近では、がんと診断されると保険金が支払われる場合や、がんを含む3大疾病や糖尿病、高血圧疾患、肝疾患などの病気で一定期間働けない状態が続いた場合に保険金が支払われる８大疾病保障などもあります。

 

団体信用生命保険の保険料は、改めて支払うのではなく、一般的には金融機関が負担します。がんや三大疾病などの特約をつける場合には住宅ローンの金利に上乗せされます。つまり、ローン借入れと同時に団体信用生命保険に加入することになります。

 

債務者に万が一のことや保険の支払い事由が発生した場合には保険金が支払われます。ただし、受け取るのは、基本的に契約者や遺族ではなく、団体信用生命保険の保険金の受取人は金融機関です。

金融機関にとっては、住宅ローンの返済ができないという状況を防ぐためにも団体信用生命保険は欠かせないものなのです。

 

生命保険との比較

 

債務者が亡くなったときに支払われる保険と考えると、一般的な生命保険でもよいのではと考える方もいるかもしれません。もちろん、生命保険で十分な金額が準備できれば同じです。しかし、保険料を考えると、団体信用生命保険の方が割安な場合が多いのです。保障の範囲を広くした３大疾病や８大疾病などの場合は、金利に上乗せして保険料分を負担する必要ありますが、一般的な団体信用生命保険は、金利の上乗せなしで加入することができます。つまり、住宅ローンの返済金額以外に保険料を支払う必要がありません。

 

団体信用生命保険に加入することで、家計の必要保障額に対する保険の必要性が下がったとしたら、保険金額を見直してみるのも良いでしょう。削減できる保険料を使って、団体信用生命保険の方の保障の幅を広げることもできます。

 

自分にとってどちらがよいのかわからないときには、保険に詳しいファイナンシャルプランナーに相談してみることもよいでしょう。プロの目線でアドバイスを受けることができます。

 

おすすめの団体信用生命保険3選

 

ここからは、おすすめの団体信用生命保険を紹介していきます。

 

・ソニー銀行

 

ソニー銀行では、がんや、３大疾病、生活習慣病などに対応しています。また、特約としてがん診断給付金や入院給付金も付加することができます。

さらに、女性特典として所定の病気やケガで連続5日以上入院した場合には、一時金として契約者が10万円を受け取ることができます。（条件を満たすと自動付帯）

 

・イオン銀行

 

イオン銀行ではがんと診断されると住宅ローン残高がゼロになる保険もありますし、3大疾病や８大疾病にも対応しています。さらに火災や自然災害で対象の住宅に住むことが難しい状態である場合、最長6ヶ月間毎月の返済相当額を保障されます。住居不能費用信用保険も付帯することができます。

 

・auじぶん銀行

 

auじぶん銀行の場合、がん50％団信では、がんと診断されると住宅ローンの残債が50％になりますが、それ以外に精神障害を除く「すべてのケガ・病気」について、「入院が継続180日以上となった場合」には、住宅ローンの債務残高相当額が保険金として支払われる全疾病保障があります。しかも、金利の上乗せがないのは魅力です。

 

まとめ

 

健康で働けるときは順調に返済ができていても、長い返済期間の中では、病気をしてしまうこともケガをしてしまうことも、万が一のことがあるかもしれません。どこまでの保障を必要とするかは人によって異なりますが、金融機関を選ぶときと同じくらい、しっかりと考えておきましょう。とくに、将来の健康に対して不安がある場合には、保障の範囲を広げた団体信用生保険などを検討すると安心でしょう。