iDeCoとNISAはどちらも運用益が非課税のため、併用することで節税効果に期待がもてます。
ただし、併用する場合のそれぞれの投資額や最適な割合は、年齢や家計の状況によっても異なるため、制度を理解したうえで検討することが大切です。
今回は、NISAとiDeCoを併用する際の運用割合について考え方を解説します。

 

 

NISAとiDeCoの違いをおさらい

 

まずは、NISAとiDeCoの違いを以下にまとめました。

※著者作成

上の表のように、iDeCoはNISAと比較して節税メリットが多いといえます。
いずれも運用益は非課税となりますが、iDeCoについては拠出時の所得控除や受取時の税控除が受けられます。

 

一方、投資商品や運用期間、資金の引き出しなど運用における自由度は、NISAの方が高いと言えるでしょう。
いつでも資金の引き出しが可能なNISAに対して、iDeCoは原則60歳まで資金の引き出しはできません。
また、NISAはいつでも掛金を変更できますがiDeCoの場合、掛金の変更は年1回に限定されています。

 

 

NISAとiDeCoの優先順位

 

先述のとおり、NISAとiDeCoはそれぞれ特性が異なります。
併用する際にはご自身の状況にあわせて優先度を検討することが大切です。

 

iDeCoは私的年金であり、「老後資金の準備」がおもな目的です。

そのため、年齢によってNISAとiDeCoの優先順位を変更するとよいでしょう。

 

たとえば、20代〜30代までの間は結婚や子育て、マイホームの購入などライフイベントに応じた大きな出費が予想されます。
また、景気変動や転職によって収入のアップダウンが起こる可能性もあり、投資に回せる資金が不確定な状態です。
所得や投資に回せる資金が明確でない場合には、必要なときにいつでも現金化できるNISAを優先しておくと安心です。

 

一方、40歳以降はある程度ライフプランの見通しが立ち、出費における不確定要素は減るでしょう。
また年収も20〜30代より上がり、所得税や住民税負担も増えるため、iDeCoの拠出額を上げれば、節税効果も期待できます。
投資に回す資金に余裕がある場合や10年以内に大きな出費がない場合は、iDeCoの掛金を増やすことを検討してみましょう。

 

 

 

 

NISAとiDeCo、どんな割合で運用する？

 

NISAとiDeCoの優先順位は年齢ごとのライフイベントや投資に回せる資産、運用目的などによって変わります。

 

その上で、iDeCoとNISAの割合を考えてみましょう。
今回は以下の2点を前提条件として「毎月5万円」と「毎月3万円」を投資する場合について考えます。

 

1. 勤めている会社に「企業年金制度」がない会社員(掛金の上限は月2万3,000円)
2. 生活費の半年〜1年の貯蓄はできているものとする

 

■毎月5万円を投資に回す場合
毎月5万円を投資に回す場合は、iDeCoの掛金を上限の2万3,000円にし、残りの2万7,000円をNISAに充てるといった方法が考えられます。
割合にすると「iDeCoが46％、NISAが54％」です。
仮にiDeCoの掛金が月2万3,000円の場合、年収が400万円なら所得税と住民税あわせて「年間4万1,400円」、年収が650万円以上なら「年間5万9,665円」の節税となります。
参考：かんたん税制優遇シミュレーション｜iDeCo公式サイト

 

■毎月3万円を投資に回す場合
毎月3万円を投資に回す場合は「iDeCoの掛金を上限まで使い切るか」が検討すべきポイントです。

一例としては以下のような運用割合が考えられるでしょう。

●  iDeCoが上限額の2万3,000円、NISAが7,000円（77％：23％）
●  iDeCoとNISAで1万5,000円ずつ（50％：50％）
●  iDeCoが1万円、NISAが2万円（33％：67％）

 

貯蓄やライフプランにおける出費が不安な場合は、iDeCoの優先順位を下げてNISAの比率を高くしてもよいかもしれません。
一方、所得税率が20％以上のように比較的高い場合、所得控除額が多くなるためiDeCoを優先することも一つの方法です。

 

まとめ

 

今回はNISAとiDeCoの運用割合について解説しました。
NISAとiDeCoはどちらも運用益が非課税となるため、資産形成の手段として活用したい制度です。
ただし、将来設計や収入など状況は人それぞれであるため、優先順位は一概には決められません。
運用目的やご自身の年齢、収入などをふまえ、投資に回す金額や割合を判断しましょう。
家計の変化に応じて、定期的な見直しを行うことも大切です。