新NSIAが始まってバランス型の投資信託を買おうと思っているの。
いくつくらいもっていればいいかな?
バランス型投資信託の特徴知ってる?
分散するためならそんなにたくさん必要ないかもよ
2024年1月より新しいNISAがスタートし、非課税保有期間が無期限となりました。
NISA口座の活用として、バランス型投資信託を選ぶ方や検討している方も多いかもしれません。
では、複数のバランス型投資信託を保有することで、さらなる分散投資の効果が期待できるのでしょうか。
まずはバランス型投資信託の特徴を理解した上で考えていきましょう。
バランス型投資信託とは?
「バランス型投資信託」は、ひとつのファンドで複数の資産や地域に分散投資できるようポートフォリオが組まれている、いわばパッケージ商品です。
おもなバランス型投資信託は、国内・海外(先進国・新興国)のマーケットを対象とした株式、債券、REITの中から、ファンドごとに決められた複数の対象資産と配分で構成されています。
たとえば、「4資産均等型」という名称がついた投資信託は、国内外株式と国内外債券の4資産に均等な割合で投資するバランス型投資信託です。
対象資産は、それぞれ価額が変動します。たとえば国内株式が大幅に値上がりすると、資産全体に占める国内株式の割合が大きくなりバランスが崩れてしまいます。
その場合、投資信託の運用会社が、リバランスといって、運用の途中で資産配分割合をもとに戻し、ポートフォリオが一定に保たれるようにしています。
バランス型投資信託は、値動きやリスクの異なる複数の資産をパッケージ化することで、互いに補完し合いながらリスクの軽減を目指します。そのため、投資の初心者や投資経験が浅い人にとっても、比較的始めやすい投資信託といえます。
バランス型投資信託で気を付けたいことは?
バランス型投資信託と言っても、どれも同じような商品ではなく、ポートフォリオに組み入れる対象資産や投資配分によってリスクやリターンが異なります。
たとえば、組み入れ資産が先進国の株式と債券の場合、株式の割合が高いほどリスクが高く、債券の割合が高いほどリスクが低くなります。
一般的に、投資期間の長い若い年代であれば積極的な運用タイプの投資信託も含めて選択肢は多く、年代が上がるにつれ安定的な運用タイプの投資信託を選ぶことをおすすめします。
なお、バランス型投資信託は、リスクを抑えられてはいますが、あくまで投資商品です。
マイナスとなる可能性もあるという認識は必要です。
バランス型投資信託は複数の資産を組み合わせているため、インデックス型投資信託とは次のような点が異なります。
・比較的コストが高い
投資対象資産ごとに運用目標とするインデックスが設定されてはいますが、対象資産が複数である分コストは高くなります。
・リスクを抑えられるが、短期では利益も出にくい
複数の資産に配分しているため、たとえば、株価上昇で得た利益が債券価格の下落で打ち消されてしまうというようなことがあります。
・商品構成が複雑なため、価格変動要因がわかりにくい
これらの特徴から、バランス型投資信託は、基本的には短期の運用には向いておらず、長期分散投資のメリットを活かして運用する商品であるといえます。
バランス型投資信託を選ぶ際には、あらかじめ運用の目的と運用方針を明確にして、自分に合ったポートフォリオの銘柄を選ぶことが大切です。
バランス型投信を複数持った場合の分散効果は?
ここまでバランス型投資信託の特徴をみてくると、バランス型投資信託を複数持った場合の分散投資効果について、答えが導き出せると思います。
そもそも、複数の投資信託を持つ意味は、複数の資産や地域に分散投資をして、自分に最適なポートフォリオを形成することにあります。
バランス型投資信託では、ひとつのファンドで自分に合ったポートフォリオを得られるため、複数のバランス型投資信託を持つのは、同じようなポートフォリオに重複して投資することか、もしくは、複雑なポートフォリオを形成していることになります。
数あるバランス型投資信託の中からひとつの銘柄だけを選択するのは不安かもしれません。
気になる銘柄が複数ある場合は、インターネットでその銘柄の交付目論見書や交付運用報告書に目を通してみるとよいでしょう。
同じポートフォリオの銘柄であれば、それぞれの投資対象資産で運用目標としているインデックスや主要組み入れ銘柄が似通っていることがわかると思います。
まとめ
バランス型投資信託は、ひとつのファンドだけで分散投資ができるパッケージ商品です。
長期にわたる分散投資の効果が期待できるため、新NISAの「つみたて投資枠」にもおすすめです。
ただし、複数のバランス型投資信託の保有は、投資先が重複する可能性あり、せっかくのバランス効果が発揮できないため避けた方が無難でしょう。。
投資経験や年齢とともに投資スタンスが変わる場合には、異なるポートフォリオのバランス型投資信託に変更するか、もしくは、実現したいポートフォリオを構成できるようなインデックス型投資信託を追加するのがよいでしょう。